山手線のホームドア、6月26日から＝まずは恵比寿駅−JR東（時事通信）
JR東日本は4日、転落事故防止のため山手線各駅に設置を決めたホームドアについて、先行設置される恵比寿駅と目黒駅のドア使用開始日を、それぞれ6月26日と8月28日に決定したと発表した。今月中旬ごろから本格的な工事を開始する。
JRグループはこれまで、新幹線とモノレールの駅以外にホームドアを設置していなかったが、転落や列車との接触による事故を防止するため、在来線にも設置を検討。事故発生率が全体の2割程度に上る山手線にまず設置することにした。
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日立市など、茨城でも１万６０００世帯に避難勧告 （産経新聞）
津波警報が出された茨城県の太平洋沿岸の自治体では２８日、住民に避難勧告を出すなど対応に追われた。県消防防災課によると、沿岸１０市町村のうち６市町で避難勧告が出された。各市町によると、計約１万６０００世帯が対象となっている。
日立市は午前１１時２５分、海岸線に近い約３千世帯に避難勧告を出し、小学校９校、中学校１校を避難所として開放、住民に避難を呼びかけた。同市は午前１０時、警戒体制本部を設置、職員２００人態勢で警戒に当たっているという。
高萩市も午前１１時４０分、海岸線に近い２７４０世帯に避難勧告。市内３カ所への避難を呼びかけている。
神栖市は午後０時５０分、同市波崎地区の海岸線や利根川に近い地域など３４７７世帯に避難勧告を出し、小中学校など市内５カ所に避難所を設けた。
このほか、ひたちなか市は午後０時４５分、海岸線や那珂川河口付近など５６３２世帯を対象に、北茨城市は午後１時１７分、１１５８世帯に避難勧告を出した。
大洗町は午前９時３５分、海岸線地域に避難勧告を出した。対象地域には住宅はないが、観光施設や商業施設が自主的に一時休館するなどして対応した。
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日立市は午前１１時２５分、海岸線に近い約３千世帯に避難勧告を出し、小学校９校、中学校１校を避難所として開放、住民に避難を呼びかけた。同市は午前１０時、警戒体制本部を設置、職員２００人態勢で警戒に当たっているという。
高萩市も午前１１時４０分、海岸線に近い２７４０世帯に避難勧告。市内３カ所への避難を呼びかけている。
神栖市は午後０時５０分、同市波崎地区の海岸線や利根川に近い地域など３４７７世帯に避難勧告を出し、小中学校など市内５カ所に避難所を設けた。
このほか、ひたちなか市は午後０時４５分、海岸線や那珂川河口付近など５６３２世帯を対象に、北茨城市は午後１時１７分、１１５８世帯に避難勧告を出した。
大洗町は午前９時３５分、海岸線地域に避難勧告を出した。対象地域には住宅はないが、観光施設や商業施設が自主的に一時休館するなどして対応した。
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“お宝”必至 限定「ＳＵＧＯＣＡ」相次ぎ登場（産経新聞）
ＪＲ九州は同社のＩＣカード乗車券「ＳＵＧＯＣＡ（スゴカ）」の限定記念カードを相次いで発売する。鉄道やバスのＩＣカード乗車を専門にする収集家もおり、これまでに登場した限定記念カードは即日完売している。
〔フォト〕限定発売される筑肥線エリア拡大記念カード
同社は２８日に「ＳＵＧＯＣＡ１周年記念カード」、スゴカの利用エリアが筑肥線（姪浜〜西唐津間）に拡大する３月１３日には「筑肥線エリア拡大記念カード」を、それぞれ限定５０００枚で午前７時から発売。「１周年記念」は博多駅と小倉駅、「筑肥線エリア拡大記念」は博多駅、九大学研都市駅、筑前前原駅、唐津駅で取り扱う。価格はいずれも１枚２０００円（デポジット５００円を含む）。
同社は２００９年３月１日からスゴカを導入。来月１３日からはＪＲ東日本の「ＳＵＩＣＡ（スイカ)、西鉄の「ｎｉｍｏｃａ（ニモカ)」、福岡市交通局の「はやかけん」との相互利用がスタートする。こちらも限定記念カードが発売され、まもなく取り扱い駅などが発表される。
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同社は２００９年３月１日からスゴカを導入。来月１３日からはＪＲ東日本の「ＳＵＩＣＡ（スイカ)、西鉄の「ｎｉｍｏｃａ（ニモカ)」、福岡市交通局の「はやかけん」との相互利用がスタートする。こちらも限定記念カードが発売され、まもなく取り扱い駅などが発表される。
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普天間移設に本腰、官房長官が水面下調整（読売新聞）
沖縄県の米軍普天間飛行場移設問題で、移設先の取りまとめに当たる平野官房長官が、５月末までの決着に向けて本腰を入れ始めた。
長官はここへきてようやく調整の難しさを実感し始めたようで、２２日の記者会見では、米国に配慮して調整を水面下で進めるなど、慎重に対応する考えを表明した。それでも、沖縄などの関係自治体からは「頭越し」との批判が出る可能性がある。
長官は会見で、「途中段階で変に情報が漏れると、まとまらないケースもある。十分慎重にやらないといけない」と述べた。また、北沢防衛相が今月中の移設案の絞り込みを求めたことについて「２月中に出す、出さないを決めているわけではない」と述べ、期限の言及を避けた。米国に複数案を提示するかどうかについても「ノーコメント」と述べた。
ただ、２２日の衆院予算委員会の集中審議では「『こういうプロセスで』と頭で描きながら進めている」と述べ、すでに腹案があることを示唆した。
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長官は会見で、「途中段階で変に情報が漏れると、まとまらないケースもある。十分慎重にやらないといけない」と述べた。また、北沢防衛相が今月中の移設案の絞り込みを求めたことについて「２月中に出す、出さないを決めているわけではない」と述べ、期限の言及を避けた。米国に複数案を提示するかどうかについても「ノーコメント」と述べた。
ただ、２２日の衆院予算委員会の集中審議では「『こういうプロセスで』と頭で描きながら進めている」と述べ、すでに腹案があることを示唆した。
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揺れる日本の航空・空港政策 ハブ化が停滞（産経新聞）
日本の航空・空港政策が揺れている。昨秋の前原誠司国土交通相による「羽田ハブ構想」発言で、関東では成田と羽田の兼ね合いが不透明化し、関西でも３空港（関西国際、大阪伊丹、神戸）の一元管理が問われている。今年１０月には、日米路線で航空会社が便数や運賃などを政府の干渉なしに決定する「オープンスカイ航空協定」が発効し、業界は国際自由競争に参入する。アジア地域の大規模空港が勢いを増す中、日本の主要空港はいかに機能していくのか…。再編は、国家・地域経済の行く末をも激しく揺さぶる。
［グラフで比較］関空の着陸料はアジアで最高値
大阪府の橋下徹知事は１月２５日、出張先のシンガポールでリー・シェンロン首相と会談し、アジアのハブ空港の一つチャンギ空港を視察した。その際、関西３空港の問題を念頭に「空港は国際的な玄関口だ。伊丹空港存続派の人は利便性だけを取り上げるが、地域の玄関口をどうするかを考えないといけない」と述べ、改めて持論の伊丹廃港説を強調した。
橋下知事は就任後、韓国のソウル、中国の上海などを訪問。各都市が大規模な展示場や会議場施設を有し、企業誘致と平行して空港の活性化に力を入れる姿を目の当たりにしてきた。「国家間ではなく、都市間競争の時代」と行政を位置づける知事にとって、関西の都市機能の弱体化は大きなハンディキャップでしかない。知事が「戦略に基づく国家運営を見たい」と評価するシンガポールは、２００８年にはチャンギ空港第３ターミナルをオープン、今月１４日には５年越しの計画で御法度だったカジノも開業し、新たな観光資源として世界へアピールを再開している。
◆ ◆
ハブ空港とは、航空路線を自転車の車輪のスポークに見立て、スポークが集中する中心（ハブ）にたとえる概念だ。本来、ハブ化は、設置管理者の国家ではなく、航空会社が決定するものだが、日本では航空産業の国家規制が厳しく、歴史的に航空会社の関与はかなり低い。国際線をめぐっては、当該国との２国間協定に基づき、路線のほか、乗り入れ運賃などが規制されており、航空産業に詳しい元関西大大学院講師の木下達雄氏は「航空輸送の自由化が世界的な潮流であるのに、日本は航空会社を競争から保護して自由化に踏み切らなかった」と指摘する。米国の場合は空港当局がハブ指定を目指し、航空会社に様々なインセンティブを提示するが、日本ではそのシステムが機能しない。
関西国際空港の場合、運営主体が民営で行われたこともハブ化を停滞させた。建設費を償還するため設定した高額な着陸料が足かせになり、国際路線では、昨年冬までに米シカゴ、デトロイト路線など看板の米路線が撤退した。
国内路線で内際のハブを担う使命はさらに凋落し、９６年に１日３４都市（８４便）、月間７８万人超を記録したピーク時の集客力は、現在７都市（３７便）、２７万人弱と負のスパイラルに突入している。高松（０２年）、松山（昨年１０月）、高知（同）など四国路線が姿を消す中で、アクセスを失った四国から外国への利用客は、韓国・仁川空港に飛び、乗り継ぐというケースがもはや珍しくはない。
◆ ◆
関空と伊丹両空港の用途をめぐる議論は、神戸空港のあり方を交えて、今後、６月の国交省成長戦略会議による成案に向け佳境を迎える。週末、伊丹〜羽田路線が常時満席のドル箱路線である現実をみれば、利便性において「伊丹廃港」はあり得ない。だが、関空を国際ハブに集約しても稼働率が中途半端になり、空港の競争力のうえで共倒れにもなりかねない。チャンギ空港のハブ化の立役者であるシンガポール航空の日本支社長、フィリップ・ゴー氏はハブの条件として、「空港が直接アクセスする都市機能が充実していることだ」と言い切る。世界企業が本社を設置し、ビジネスマンが余暇をも過ごすというシンガポールがライバル視するのは、現在はまだ、香港だけという。
今年日本が参入するオープンスカイ航空協定は米国とシンガポール、台湾、インド間などではすでに発効し、ドイツ〜ニュージーランドなど米国を交えない路線でも常態化している。東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）１０カ国内では、現在首都間開放に向けて検討が進む。着陸料が世界一高額で、空港施設も貧弱になりつつある国内の主要空港が、いかに割って入るか。乱立された地方の不採算空港のあり方とともに、正常な整備に落ち着くのは容易ではない。（菅沢崇）
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橋下知事は就任後、韓国のソウル、中国の上海などを訪問。各都市が大規模な展示場や会議場施設を有し、企業誘致と平行して空港の活性化に力を入れる姿を目の当たりにしてきた。「国家間ではなく、都市間競争の時代」と行政を位置づける知事にとって、関西の都市機能の弱体化は大きなハンディキャップでしかない。知事が「戦略に基づく国家運営を見たい」と評価するシンガポールは、２００８年にはチャンギ空港第３ターミナルをオープン、今月１４日には５年越しの計画で御法度だったカジノも開業し、新たな観光資源として世界へアピールを再開している。
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国内路線で内際のハブを担う使命はさらに凋落し、９６年に１日３４都市（８４便）、月間７８万人超を記録したピーク時の集客力は、現在７都市（３７便）、２７万人弱と負のスパイラルに突入している。高松（０２年）、松山（昨年１０月）、高知（同）など四国路線が姿を消す中で、アクセスを失った四国から外国への利用客は、韓国・仁川空港に飛び、乗り継ぐというケースがもはや珍しくはない。
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日本主導で核軍縮会議＝今年後半の開催目指す−岡田外相（時事通信）
岡田克也外相は23日午後の記者会見で、核軍縮に関する国際会議を今年後半に日本が主導して開催したいとの意向を明らかにした。4月に核安全保障サミットが、5月に核拡散防止条約（NPT）再検討会議が開かれることを踏まえ、唯一の被爆国として核軍縮の流れを後押しする狙いがある。
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主要施策初、子ども手当審議入り（産経新聞）
中学卒業までの子供１人につき月額１万３千円を平成２２年度に支給する子ども手当法案が２３日の衆院本会議で審議入りした。自民党は欠席した。民主党の衆院選マニフェスト（政権公約）の主要施策の関連法案の審議は初めて。政府・与党は４月施行を予定し、３月中の成立を目指す。
・ ＜中宮寺跡＞心柱立てる施設跡を確認 奈良・斑鳩町教委（毎日新聞）
・ 22日は「吸わん吸わん」＝白鳥をロゴに、毎月禁煙デー−学術ネット（時事通信）
・ 「日本一早い」ハウスで桃の花見 山梨（産経新聞）
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夫婦別姓の民法改正案、子の姓は統一…概要提示（読売新聞）
法務省は１９日の同省政策会議で、今国会に提出予定の選択的夫婦別姓制度の導入を柱とする民法改正案の概要を提示した。
別姓を選んだ夫婦の間に複数の子が生まれた場合、子の姓は夫婦どちらかの姓に統一することなどが盛り込まれている。同省は３月に改正案を閣議決定したい考えだ。
同制度は、夫婦が同姓か別姓かを選択できるようにするものだ。民主党は野党時代、同制度を盛り込んだ民法改正案を何度も国会に提出。この時は、別姓の夫婦の子の姓は、兄弟姉妹で姓が異なることを認めていた。しかし、法制審議会（法相の諮問機関）は、同制度導入を１９９６年に答申した際、兄弟姉妹の姓は統一すべきだとの見解を示しており、今回は法制審の答申を尊重することにした。
改正案にはこのほか、〈１〉別姓選択後の同姓への変更は認めない〈２〉女性が結婚できる年齢を現行の１６歳から１８歳に引き上げる〈３〉法律上の夫婦の子である「嫡出子」と、婚姻届を出していない男女の子である「非嫡出子」の法定相続分を同等にする〈４〉女性の再婚禁止期間を現行の離婚後６か月から１００日に短縮する――ことなどが盛り込まれた。
夫婦別姓制度の導入について、鳩山首相は１６日、「基本的に賛成」と述べたが、亀井金融相が反対するなど慎重意見も多く、政府・与党内で調整が続いている。
・ ＜女性遺体＞８０代姉妹が焼身自殺か…大阪・大東（毎日新聞）
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・ 押し入れにライター、幼児の火遊び原因か 練馬の火災（産経新聞）
・ 陸自PKO2次要員の壮行式＝350人、今月下旬ハイチへ−北海道（時事通信）
別姓を選んだ夫婦の間に複数の子が生まれた場合、子の姓は夫婦どちらかの姓に統一することなどが盛り込まれている。同省は３月に改正案を閣議決定したい考えだ。
同制度は、夫婦が同姓か別姓かを選択できるようにするものだ。民主党は野党時代、同制度を盛り込んだ民法改正案を何度も国会に提出。この時は、別姓の夫婦の子の姓は、兄弟姉妹で姓が異なることを認めていた。しかし、法制審議会（法相の諮問機関）は、同制度導入を１９９６年に答申した際、兄弟姉妹の姓は統一すべきだとの見解を示しており、今回は法制審の答申を尊重することにした。
改正案にはこのほか、〈１〉別姓選択後の同姓への変更は認めない〈２〉女性が結婚できる年齢を現行の１６歳から１８歳に引き上げる〈３〉法律上の夫婦の子である「嫡出子」と、婚姻届を出していない男女の子である「非嫡出子」の法定相続分を同等にする〈４〉女性の再婚禁止期間を現行の離婚後６か月から１００日に短縮する――ことなどが盛り込まれた。
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検審で遺族意見陳述へ ＪＲ福知山線脱線事故（産経新聞）
平成１７年に起きたＪＲ福知山線脱線事故で、遺族３人が、井手正敬元相談役（７４）ら歴代社長３人を起訴すべきかどうかを審査している神戸第１検察審査会で２５日に意見陳述することが２０日、関係者への取材で分かった。検察審査会が審査過程で被害者側の意見を聴くのは異例。
同審査会は神戸地検の検察官からも意見聴取を行い、近く最終判断を示すとみられる。再び起訴すべきだと議決すれば、昨年５月に施行された改正検察審査会法の規定により、神戸地裁が指定する弁護士が３人を強制起訴することになる。
事故をめぐっては、神戸地検は昨年７月、業務上過失致死傷罪で山崎正夫前社長（６６）を在宅起訴。一方で井手相談役や事故当時それぞれ会長、社長だった南谷昌二郎氏（６８）、垣内剛氏（６５）は嫌疑不十分で不起訴処分となった。
これを不服とした遺族らの申し立てを受けた同審査会は、同１０月に起訴相当と議決。同１２月、地検が再び不起訴としたため、再審査を行っている。遺族らは今年１月２７日、同審査会に意見陳述の機会を求める意見書を提出していた。
検審法は「審査申立人を尋問することができる」と規定しているが、実際に意見聴取を行うのは極めてまれ。１月２７日に神戸第２検察審査会が起訴議決した明石歩道橋事故でも、遺族らは意見陳述を要請していたが実現しなかった。
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伊予路に春の足音 松山で「椿まつり」（産経新聞）
【ふるさと便り】
伊予路に春を呼ぶまつりとして親しまれる松山市の伊豫豆比古命神社（椿神社）の「椿まつり」が２０日、３日間の日程で始まり、「縁起開運」「商売繁盛」などを祈る家族連れなどでにぎわった。
椿まつりは、旧暦正月８日の前後に行われ、終了後に種まきや田起こしをする風習があることから農閑期の終わりとされる。東西約１５００メートルの参道には約８００店の露店がひしめき、境内では福娘の顔をあしらった縁起物「冨久椿」が授与された。
巫女（みこ）としておみくじなどを授与している市立南中学２年の城戸愛琳さん（１４）は「目がまわるほど忙しいけど、しっかりと縁起を持って帰ってほしい」と話していた。
長曽我部昭一郎権宮司によると、今年は例年よりも約５万人多い４５万人の参拝者を見込んでいるという。
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